腰痛/肩こり などの健康課題による企業損失
1人あたり 45 万円/年間
と言われています
従業員の健康課題・・・
- 肩こりや腰痛で、従業員の体調が常に悪い...
- 健康課題による休職・離職が多く、人材確保が大変...
- 従業員の集中力が続かず、生産性が上がらない...
- 従業員が高齢化しているので、健康状態が心配...
補助金 最大100万円を活用して、従業員の腰痛/肩こりを守る。
中小企業の健康経営を後押しする補助金が厚生労働省から発表！
『エイジフレンドリー補助金』
中小企業が、従業員の腰痛予防や転倒予防といった、従業員の健康を守る取り組みに対して、国から補助金が出ます。
昨年までは、60歳以上の高齢者の従業員がいる企業に限られていましたが、
今年度令和6年度からは、従業員の年齢制限が撤廃され、全ての従業員が対象となりました！
昨年までは、かかった経費の半分、50％を補助してくれる形でしたが、
今年度からはかかった経費の75％、最大100万円まで補助してくれる形に拡大されました！
実際補助金でどんなことができるの？
《エイジフレンドリー補助金の詳細》
・このエイジフレンドリー補助金を活用して、専門家による指導のもと、
従業員の健康維持や転倒防止、腰痛予防のための運動指導や健康指導ができる。
・専門家とは、医師、理学療法士、柔道整復師、アスレティックトレーナーなどの有資格者。
→リハビリジム プライズネスのトレーナーは全て理学療法士！
・実際に従業員に対して、専門家の人が転倒や腰痛を防止する運動指導に対する費用が対象、その取り組みに対して補助金は最大100万円で、補助率は75％。
どんな企業が申請できるの？
《中小企業の要件》
- 1年以上事業を継続しており、労災保険に加入している中小企業事業者であること。
- 対象となる中小企業事業者の範囲が業種によって異なりますが、常時使用する労働者数、または資本金等のいずれか一方の条件を満たす必要あり
- 正社員以外のパートやアルバイトさんも含まれるため、雇用保険や社会保険に加入しているとか関係なく短い勤務の従業員が1名以上いれば対象となります！
- 従業員として家族が働いているような事業者も可能
- クリニックや介護施設などの福祉法人・医療法人は、資本金の金額関係なく労働者の人数で該当すれば対象となります。そのため個人のクリニックさん、歯科医院さんとかでも可能です。
弊社の強み！
リハビリのプロである理学療法士と始める”健康経営” 腰痛にならない”身体の使い方”
ただ身体を鍛えるのではなく、ご自身のカラダのことをしっていただき、そのうえで動き方を学ぶから予防ができる
世の中的に、全く資格を持たずにストレッチ、マッサージしているところも多く、医学的な知識がないトレーナーのもとで、返って腰痛になってしまったりすることも・・・
リハビリジム プライズネスのトレーナーは全て理学療法士！身体の構造、医学的な知識を知っているトレーナーだからこそ、なぜ腰痛が起きてしまったのか？何が必要か？きちんと1人1人の痛み・悩みに寄り添い対応することができます。
具体的にどんなことするの？
健康セミナー
座学で健康の知識を高めながら、健康チェックや、運動エクササイズを実践！企業課題に応じて内容をオーダーメイド可能。
《セミナー例》
・腰痛予防/解消プログラム
（腰痛はなぜ起こる？・職場における腰痛予防の重要ポイント）
・転倒予防プログラム
（転ぶ理由とカラダの特長・筋力低下予防のための秘訣）
etc...
個別運動プログラム立案と運動指導
腰痛予防/転倒予防プログラムで課題解決
弊社の理学療法士が『問診』・『身体機能チェック』を実施し、個別運動プログラム立案、実践させていただきます。
《運動プログラム 例》
・脊柱/股関節ストレッチ
・筋リラクゼーション
・姿勢保持筋力トレーニング
・良姿勢指導
・セルフエクササイズ指導
etc...
御社に伺い、運動指導や健康セミナー開催、職場環境調査など実施できます。職場環境に応じて、弊社施設にて運動指導や身体チェックもできますので、まずはお気軽にお問い合わせください。
補助金申請書類に関して、弊社がサポート！
補助金って色んな書類揃えたり、計画を記載したり、確かにめんどくさいイメージありますよね...
補助金の書類に関しても、弊社がサポートさせていただきます！
健康経営の取り組みの目的から具体的な計画の文章の製作のサポートなどお任せください！
申請までの流れ
